投資信託の利回りはすごい？平均値や計算方法を解説

利回りとは、投資額に対する収益の割合を示す指標です。具体的には、1年間でどれだけの利益を生み出すのかを示します。

まずは、利回りと利率の違いについて解説します。

利回りとは、投資元本に対する年間収益の割合を示す指標です。「1年間で、投資額に対してどの程度資産が増えるか」を知るために欠かせない情報です。

投資信託の場合、年間の分配金や評価益を考慮に入れて計算します。利回りは通常、年率で表されており市場の状況や運用方針によって変動します。

過去数年間の利回りや安定して高い利回りを実現しているかどうかを調べたうえで、安心して投資できるかどうか判断しましょう。

なお、個々の投資家のリスク許容度や投資期間を考慮することも大切です。短期的な利回りに注目するのか、長期的な資産の成長を目指すのかによって、選ぶべき投資戦略は異なります。

利率とは、金融商品に投資したとき、元本に対する年間利息の割合を示します。金融機関や企業が、投資家に対して支払う約束をした利息の割合です。

例えば、債券を1万円分購入し、受け取れる利息が年間で100円であれば利率は1％です（税引き前）。

利回りは投資全体のパフォーマンスを示し、投資元本に対する年間収益の割合を表します。利回りは運用成績によって変動するため、利率のように「商品を購入する前」には確定しません。

利回りは投資信託の評価指標の一つであり、他にもさまざまな指標が存在します。

● 騰落率：ある一定期間の価格変動を示す指標

● トータルリターン：元本の値上がりと分配金を合わせた総合的な収益

● パフォーマンス：全体的な資産運用の結果を示すもの

● シャープレシオ：リスクに対してどの程度効率よく運用できているかを示す指標

● アルファ（α）：市場全体の動向に対する超過リターン

● ベータ（β）：市場全体に対する投資信託の感受性を示し、市場変動に対するリスクを測定するため指標

● 分配金利回り：運用資産から受け取る分配金の割合

さまざまな指標の意味を理解すれば、多角的な視点から投資信託を評価できます。その結果、本当に自分に合っている投資信託を選べるようになり、投資目的に合った計画を立てられるでしょう。

投資信託の利回りを把握するためには、計算方法を理解することが欠かせません。利回りは投資額に対する年間収益の割合を示し、分配金や評価益を含めた総合的なリターンを計算すれば求められます。

以下で、具体的な計算方法を解説します。

投資信託の利回りを求める際には、まず年間の収益を計算します。年間収益を投資元本で割り、算出された数値を100倍すれば投資利回りを求めることが可能です。

計算式にすると「（年間収益÷投資元本）×100」となり、誰でも簡単に計算できます。また、利回りを正確に計算するには、手数料や税金なども考慮しなければなりません。

投資信託の購入時に発生する販売手数料や運用中にかかる信託報酬、さらに分配金や評価益に対して課される税金などの費用を差し引けば、実質的な利回りを計算できます。

このように、利回りの概念を理解すれば商品の特徴を正しく評価し、自分に合った投資信託を選定できます。複数の投資信託を比較し、それぞれの利回りを算出して比較してみましょう。

具体的な計算例を通じて、投資信託の利回りを確認します。例えば、100万円を投資信託に投資し、最終的な1年間の収益が5万円だった場合、利回りはどうなるでしょうか。

「（年間収益5万円÷投資元本100万円）×100=5%」となり、この投資信託は年間5％の利回りで運用できたことになります。投資元本50万円で年間収益が5万円の場合、利回りは「（5万円÷50万円）×100=10%」となります。

このように、複数の投資信託を比較すれば効率よく運用できる商品を絞り込めるでしょう。

ただし、利回りだけでなく手数料やリスクを考慮することも大切です。投資信託には、購入手数料や信託報酬、売却手数料などさまざまな手数料が含まれます。

利回りが高くても、手数料が高ければ投資家が受け取れる実質的なリターンは少なくなってしまうため、注意しましょう。

また、リスクも投資判断において考慮すべき要素です。市場の変動や経済状況の変化によっては、元本割れが起こり得ます。

投資信託のリターンを測るための指標には、さまざまな種類が存在します。

以下で、実際に投資信託を購入する前に確認すべき指標を解説します。

騰落率は、一定期間内における価格変動率を示します。「どれくらい上がったか（下がったか）」を知るうえで確認すべき指標といえるでしょう。

具体的には、騰落率は一定期間の初めと終わりの価格を比較して計算し、その違いをパーセンテージで表します。騰落率は主に短期的な価格変動に焦点を当てており、分配金や利息は含まずに計算する点は利回りとは異なります。

短期的な価格変動を重視する投資家や、市場のトレンドを把握したい投資家にとって有用な情報といえるでしょう。

ただし、資産の成長や持続的なリターンを評価できない点には留意しましょう。

トータルリターンとは、投資信託の総合的な収益を示す指標です。元本の値上がりと分配金を含めたリターンを計算しており、長期的な投資の成果を評価するのに適しています。

例えば、ある投資信託に10年間投資した場合、その期間中の元本の値上がり益と全ての分配金を合算した値がトータルリターンとなります。つまり、単年度のパフォーマンスだけでなく、長期的な投資成果を総合的に評価できる指標です。

投資信託自体の持続的な成長力や分配金の再投資効果を反映しているため、長期投資を検討している方はトータルリターンを確認するとよいでしょう。過去のトータルリターンが安定して高い場合、信頼感に関して一定の評価ができることから、安心して投資できるでしょう。

パフォーマンスとは、投資信託の全体的な運用成果を示す指標です。しばしばベンチマークと比較され、市場平均と比べてどの程度の成果を上げたのかを把握するために用いられます。

例えば、日経平均株価がベンチマークとして採用されている場合、日経平均株価に対する相対的な成果を確認する際にパフォーマンスを評価します。

また、騰落率やトータルリターンは特定の期間の収益を示すのに対し、パフォーマンスはリスク調整後のリターン（リスク1単位あたりのリターン）を評価する点が特徴です。例えば、同じ収益率を持つ二つの投資信託がある場合、リスクが低い商品のほうが投資家にとって魅力的です。

「どの程度のリスクを取って、どの程度のリターンが期待できるのか」を調べるうえで、パフォーマンスの調査は欠かせません。

投資信託を選ぶ際に、利回りだけに注目するのは避けるべきです。

高い利回りは魅力的ですが、利回りだけで全てを判断することはリスクがあります。以下で、利回り以外にも注目すべき情報を解説します。

ポートフォリオとは、投資する資産構成の内容です。自分の投資目的やリスク許容度に合った投資を行うためにも、投資信託を選ぶ際にはポートフォリオの構成を考えることが重要です。

例えば、株式だけに投資する投資信託だけを購入するのではなく、債券に投資する投資信託をバランスよく組み合わせることで全体のリスクを抑えつつ、安定したリターンを目指せます。

また、実際に投資を始めたあとはポートフォリオを定期的に見直して、市場の動向や自分の投資目標の変化に応じてリバランス（ポートフォリオの資産構成を調整すること）を行いましょう。

投資信託ごとにコストや手数料は異なるため、事前に確認しましょう。具体的には、購入時手数料や信託報酬などが投資信託ごとに異なります。

コストや手数料は投資家にとって確実なマイナスリターンで、最終的なリターンに影響を及ぼします。運用成績が同じでも、手数料が高い投資信託を購入すると最終的な利益は少なくなる点に注意しましょう。

特に長期間にわたって投資を行う場合、費用が積み重なり最終的に大きな差となることがあります。できるだけ低コストの投資信託を選ぶことで、投資の効率性を高めつつ、最終的なリターンを最大化することが可能です。

投資信託を選ぶ際には、他にもいくつかの確認ポイントがあります。

● 運用会社の信頼性や実績

● 投資対象や地域、セクター

● 投資信託の過去のパフォーマンス

● 純資産額

運用会社の信頼性や過去の実績を確認し、安定した運用が期待できるかを判断します。また、具体的にどのような金融商品に投資するのかを確認し、リスクの大きさを把握することも大切です。

過去のパフォーマンスは将来のリターンを保障するわけではありませんが、やはり過去のパフォーマンスが良好であれば安心材料となるでしょう。

さらに、純資産額が増えていれば多くの投資家から資金が流入している可能性が高いため、多くの支持を受けていると考えられます。つまり、純資産額も投資信託の信頼性を評価するうえで参考となる情報です。

投資信託を選定するうえで利回りは重要な要素の一つですが、単に利回りの数値を確認すればよいというわけではありません。

投資環境や個人の投資目標、リスク許容度を総合的に考慮する必要があります。

目標利回りの設定方法は、個々の投資家の目標や投資期間、リスク許容度に応じて異なります。

「自分がどれだけのリターンを期待しているのか」「いつまでに、いくらの資金を用意したいのか」を整理したうえで、目標を達成するために必要な利回りを計算しましょう。

例えば、以下の条件で必要な利回りをシミュレーションしてみます。

● 運用期間：30年

● 毎月の積立額：2万円

● 目標金額：1.500万円

この場合、必要な利回りは年4.6%となります。株式を軸にしながら、ある程度リスクを取って運用することが必要であるとイメージできるでしょう。

投資目標だけでなく、自分自身のリスク許容度も重要な要素です。投資経験がない方やリスクを嫌う方の場合、低い利回りを設定し安定的に運用したほうが心理的に安心できるかもしれません。

利回りを評価する際に、リスクとリターンのバランスを考えることは欠かせません。投資の世界では「ハイリスク・ハイリターン」「ローリスク・ローリターン」が鉄則です。

つまり、高い利回りが期待できる投資信託はその分リスクも大きくなります。

リスクを抑えつつも安定したリターンを得たい場合は、さまざまな金融資産への分散投資が有効です。具体的には、株式と債券をバランスよく組み合わせたり、債券を中心としたポートフォリオを組んだりすることが挙げられます。

なお、分散投資の一環として、異なる地域やセクターへの投資を組み合わせることも有効です。これにより、一部の地域やセクターが不調でも、他の投資対象が損失を補ってくれる可能性があります。

リスクとリターンは比例することを念頭に置いたうえで、自分にとって最適な方法での運用方法を考えてみてください。

投資信託の利回りは、市場の状況やファンドの運用方針、投資対象によって大きく変動します。「実際にどの程度の利回りが期待できるのか気になる」という方もいるのではないでしょうか。

過去のデータを基にすると、投資信託の利回りの傾向をある程度分析できます。将来的なリターンをある程度予測するためにも、実際に期待できる利回りを確認しましょう。

私たちの納めた年金保険料を運用している年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）では、金融商品の期待リターン（名目リターン）を以下のように設定しています。

● 外国株式：7.2％

● 国内株式：5.6％

● 外国債券：2.6％

● 国内債券：0.7％

長年にわたって安定したリターンを実現している年金積立金管理運用独立行政法人の設定している利回りは、一定の信頼性があるといえます。

毎年利回りは変動するとはいえ、以上の利回りを参考にしながらポートフォリオを組むとよいでしょう。

金融商品の期待リターンを把握したら、続いて投資信託のパフォーマンスを予測するために利回りのシミュレーションを行います。年間平均利回りを3%・5%・7%などと仮定し、それぞれの場合で投資元本がどのように成長するかをシミュレーションしましょう。

例えば、毎月の積立金額が3万円で運用期間が20年、想定利回りを年率3％と設定した場合は30年後の運用資産額が約985万円となります（元本は720万）。

ただし、経済状況は常に変動するため、毎年必ず3％の利回りで運用できるとは限りません。経済の低迷期には利回りが低くなることが予想され、逆に経済が好調な時期には高い利回りを期待できます。

目安となる期待リターンを決め、さまざまなシナリオを複数検討することで、状況の変化にも柔軟に対応できるでしょう。

投資信託ごとの特徴を理解することは、自分に合った商品を選定するうえで重要です。投資信託は、大きく分けてインデックスファンドとアクティブファンドに分かれます。

インデックスファンドは特定の指数に連動するように運用される投資信託で、低コストである特徴があります。

一方で、アクティブファンドは特定の指数を上回る成績を目指す投資信託で、マーケットの動きを見極めて積極的に運用します。高いリターンを期待できる一方で、手がかかる分コストが高くなりやすい点が特徴です。

投資信託にはさまざまな種類がありますが、投資を行う目的を達成するためにも、投資信託ごとの特徴を理解することは欠かせません。

自社に企業型確定拠出年金を導入すれば、資産運用しながら計画的に老後資金を用意できます。運営管理機関が用意している投資信託の中から加入者が自分に合っている商品を選択し、退職まで運用する点が特徴です。

リスクは伴いますが、好調に運用できれば受け取れる年金額を増やせます。「リスクがある投資信託で運用するのは怖い」という方は、元本保証型の商品を選択できるため安心です。

企業型確定拠出年金で運用して得られた利益は非課税なので、通常の投資よりも有利です。通常の投資では、運用益に対して約20％の税金が課されることを考えると、企業型確定拠出年金の税制優遇は大きいといえるでしょう。

※導入に関するご相談を承っております。個人の方の質問はお答えできませんのでご了承ください。