ES（従業員満足度）とは？

向上のメリット、高めるための具体的な方法を解説

ES（Employee Satisfaction）とは、従業員の仕事や職場に対する満足度です。ESを決める主な要素として、労働環境や待遇、福利厚生などが挙げられます。

近年は転職が当たり前になった背景から人材流動性が高まり、企業はESを改善する重要性が高まっています。満足度が高い従業員は、自社に対する忠誠心や貢献意識が高まり、組織全体の士気も上がる傾向があります。

そのため、企業が競争力を高めたり優秀な人材を確保したりするために、自社のESに意識を向けることは欠かせません。良好な労働環境を整備し、公平で透明性のある評価制度や充実した福利厚生を提供することが、ESの向上に繋がります。

ESを向上させることは、企業にさまざまなメリットをもたらします。生産性の向上や優秀な人材確保などにつながるため、企業はESに意識を向けるべきです。

従業員の満足度が高まると、業務生産性の向上が期待できます。満足度が高い従業員は、高いモチベーションを持って業務に取り組み、さらに仕事に対する責任感も向上するためです。

各従業員がやりがいを感じ、高いパフォーマンスを発揮すれば業務効率がよくなるでしょう。さらに、コミュニケーションが活発になり、チームワークが強化されることで生産性の向上へ繋がります。

従業員が長期間働き続けることで、経験や知識が蓄積され、専門的なスキルが向上するでしょう。その結果、ミスやトラブルが減少し効率的な作業フローを確立できます。

ESが向上すれば、顧客満足度（CS）も向上します。自社の従業員が高い満足度を持ち、自身の仕事に対して誇りを持って取り組むことで、提供するモノやサービスの質が高まるためです。

自社が提供するモノやサービスの信頼が高まれば、自然と顧客からの信頼も得やすくなります。リピート率の向上や口コミによる新規顧客の獲得も期待でき、事業が発展するきっかけとなります。

その結果、売上増加にも直結し従業員へ還元することも可能です。給与や賞与として自分の頑張りが反映されれば、さらに従業員のモチベーションが高まり、より質の高いモノやサービスを提供する好循環を生めます。

ESが高まれば従業員の定着率が高まり、優れた人材の流出を避けられます。従業員が長期にわたって働き続けたいと感じる環境が整っていれば、転職する必要性が薄れるためです。

また、求職者は「安心して働けるかどうか」を重視するため、新たな人材を確保する際にもESの向上は欠かせません。優れた人材を採用し、長期にわたって確保できれば、企業の採用コストを削減できるでしょう。

ESの向上を図るためには、現在におけるESを調査しなければなりません。

アンケートを通じて従業員の満足度を把握したり、従業員が率直かつ公正に意見を述べられる環境を整えたりすることで、客観的にESを把握できるでしょう。

ESの調査を実施するにあたり、まず従業員満足度を測る目的を明確にしましょう。具体的な目的を設定することで、どのような質問を用意するかが決まります。

調査の最終的なゴールはESの向上になりますが、現在の人間関係や業務の進め方に関する不満など、満足度に大きく影響する要素の質問内容を考えましょう。

たとえば、仕事のやりがいについて質問する場合は「どの業務が特に満足感を与えているのか」「どの業務にストレスを感じているのか」を個別に調査することが求められます。

なお、設問の種類には「自由回答形式」や「選択式」などがあり、それぞれに優れた点や欠点があります。

目的に最も適した形式を選び、設問を策定することで、収集するデータの質が向上します。分析がスムーズになり、効果的なES向上対策を実施するためにも、従業員がリアルに感じている考えや意見を反映できるような設問が欠かせません。

設問を決めたら、調査を実施します。まず調査の目的を従業員に周知して、従業員に調査の目的を理解してもらいましょう。

「より働きやすい環境を整備するために大切な調査」という意識付けができれば、各従業員の協力する意欲が高まるでしょう。また、プライバシーの保護を徹底して、回答者が安心して意見を述べられる環境を整えることも大切です。

調査が完了したら、迅速に結果をフィードバックして従業員に感謝の意を示しましょう。

調査が終了したら、結果の詳細な分析を行います。数値を集計したうえでグラフ化し、統計的解析や機械学習を用いた高度なデータ解析が効果的です。

データと人間の目による分析を通じて従業員の満足度やその傾向を把握し、基準となる数値や過去のデータと比較することで、改善の余地が見えてきます。

「従業員が求めていること」「従業員が重視している福利厚生制度」を把握できれば、効果的なES向上対策を把握できるでしょう。

調査結果を分析した後は、得られたデータをもとに具体的な施策の立案を進めましょう。従業員から得られたアンケートやフィードバックを反映し、福利厚生の見直しや業務環境の改善につなげます。

ただし、予算や人的なリソースがあるため、施策は実行可能なものでなければなりません。従業員にとって重要度が高い要望を優先的に実現させ、持続可能な形でES向上を進めましょう。

施策を実行したあとは効果測定を行い、継続的に改善サイクルを回しましょう。従業員の意見調査は定期的に行い、適宜取り入れることでESを向上させることが可能です。

ESを向上させるための取り組みはさまざまで、企業が目指す目標に応じて実施する必要があります。

以下で、ESを向上させるために効果的と考えられる具体的な取り組み事例を解説します。

会社の目標や価値観を明確にし、従業員と共有します。理念やビジョンは企業が事業活動を行ううえで根幹となる部分なので、一体感や帰属意識を醸成するうえで欠かせません。

定期的な社内会議やワークショップを通じて、理念を共有しましょう。従業員が方向性に共感を持ち、自身の役割に対する理解を深めれば、業務に対するモチベーションが上昇しパフォーマンス向上にもつながります。

従業員の希望や適性に応じた配置転換を実施すれば、職場の満足度を高める効果が期待できます。従業員の能力や知識に応じて適材適所は運営上必要ですが、可能な範囲で希望に沿った配置転換を実現すれば、モチベーションの向上につながるでしょう。

従業員が自らの能力を最大限に発揮できる環境を整えれば、専門性が高まり企業全体の生産性向上にもなります。定期的な面談やキャリア相談を通じて、従業員の意向を把握しましょう。

あわせて、従業員が納得感を持てるように配置転換の理由や目的を明確に説明し、どのような役割が求められているか伝えましょう。従業員が「自分は必要とされている」と感じられるように、丁寧なコミュニケーションを取ることが大切です。

業務効率化に向けた取り組みや職場環境の整備は、ESの向上に大きく影響します。業務効率化を実現できれば労働時間を削減し、従業員のワークライフバランスの実現につながるでしょう。

たとえばクラウドベースのプロジェクト管理ツールを導入し、プロジェクトの進行状況をリアルタイムで把握できれば、タスクの割り振りが効率化できるでしょう。

職場環境の整備に関しては、コミュニケーションの活性化を図るためのツール導入やクラウドサービスを用いた情報の共有が挙げられます。また、定期的な研修や社内イベントを通じて従業員間の交流を促し、職場の雰囲気を改善することも効果的です。

ほかにも、休憩スペースを充実化させて従業員が快適な環境で仕事ができるように配慮し、可能な範囲でテレワークを認めることも、ES向上につながります。

必要に応じて評価制度を見直し、従業員の満足度を高めるとよいでしょう。従業員が自社の評価制度に不信感を持っており、「正当に評価されていない」と感じると、満足度が下がります。

評価制度をわかりやすく整備し、従業員が「自分の努力や成果を正当に評価されている」と感じられるようにすれば、モチベーションの向上につながるでしょう。

評価基準の透明性を確保し、評価者が行うべき評価内容を明示すれば、すべての従業員が納得できる人事評価制度を整備できます。

あわせて、キャリアパスを明確にして従業員が将来のビジョンを持てるようにすることも効果的です。長期的な視点で仕事に取り組む意欲が高まれば、離職率の低下やエンゲージメントの向上につながります。

福利厚生の充実化は、従業員の満足度を向上させる大きな要因です。企業が提供する福利厚生には、健康診断や娯楽施設・宿泊施設の利用補助、インセンティブの付与などが挙げられます。

スキル向上のためのセミナーや研修プログラムを定期的に開催したり、資格取得費用を補助したりすることで、スキルアップを図れるでしょう。

充実した福利厚生があれば、企業への愛着が深まり、長期間にわたって勤務する意欲が増します。その結果、社員の離職率が低下し新たな優秀な人材の採用にも有利に働くでしょう。

職場全体の活力が向上することにより、業務の効率性も向上し、会社全体の業績も向上することが期待されます。

福利厚生と一口にいっても、さまざまな制度があります。昨今、多くの企業で注目されている福利厚生制度が企業型確定拠出年金です。

企業型確定拠出年金は、企業または従業員が掛金を拠出しながら、将来に向けて資産形成を行う制度です。一般の資産運用では利益に対して約20％の税金が課されますが、企業型確定年金は非課税で運用できます。

「年金」という名があるように、私的年金制度の一つです。公的年金の上乗せとなる資産を用意するために、有利な形で資産形成できる制度として、導入する企業が増えています。

なお、企業型確定拠出年金は役員1人からでも導入できるため、小規模な中小零細企業でも柔軟に採用できます。「老後不安」という多くの人が抱えている不安を解消できる福利厚生制度として、導入する意義は大きいでしょう。

企業型確定拠出年金の導入により、従業員は老後の生活資金を効率的に準備できます。企業としても、従業員の人生全体をサポートする姿勢を示せるため、ESの向上につながるでしょう。

※導入に関するご相談を承っております。個人の方の質問はお答えできませんのでご了承ください。